メンタルヘルス対応に強い産業医の特徴
①メンタル不調者を面談等を通じて早期に発見し，適切な介入へつなげる
仮に，極度の長時間労働をさせ社員が自殺し，訴訟等で会社の責任が認められた場合，何よりご本人の命は返ってこず取り返しがつかないのはもちろんのこと，ご遺族への損害賠償も多額となります。
さらにはマスコミ報道は避けられず「ブラック企業」と呼ばれてしまい，風評被害によりお客様が離れ，人材採用面でも非常に不利になり，社内の人間のモチベーションも低下するなど莫大な損害を被ることになります。
そのような事態を防ぐには，極度の長時間労働，職場のいじめ・ハラスメントなど，会社の責任を問われうる要素を極力無くすことが何より重要ですが，やむを得ず長時間労働等をさせてしまった場合は，精神科医による面談を行い不調者を早期発見し適切な介入を行えば，病状の悪化を避けられる可能性があります。
弊社の精神科産業医は，大企業の専属産業医経験も有し、一般的な非精神科の産業医と比較し、メンタル不調者と圧倒的に多く関わった経験があります。
メンタル不調のリスクを抱える従業員を、面談などを通じてより確実にピックアップし、適切に介入する能力には自信を持っております。
②メンタル不調者の困ったケースにも，客観的・公平な評価が可能
メンタル不調で休職している従業員が，まだ十分に回復していないのが明らかであるにも関わらず，本人側の事情や希望により復職可能との主治医診断書が提出され，会社としての対応に苦慮するケースが時々見受けられます(そのような診断書が提出されることがあるため慎重な対応が求められることは、厚生労働省作成の職場復帰支援の手引きにも留意事項として記載されています）。
まだ十分に回復していない状態で職場復帰することは、何よりご本人の病状悪化へ繋がってしましますし、同時に、職場の同僚への過度の負担となってしまうことがあります。
復帰は時期尚早と会社が考え，それを会社として主張していこうとする場合，重要になるのは産業医意見です。
なぜなら、従業員が精神科医である主治医の見解を根拠に「復職できる」と主張している一方で，医療の素人である会社が単に「まだ回復してないと思う」と根拠なく主張したところで何ら説得力はありません。
産業医による客観的・中立的な立場からの意見があって初めて，会社は従業員・主治医に対して「まだ時期尚早ではないか」と主張できるようになるのです。
さらに、その意見は、精神科が専門の産業医によるものであるに越したことは無いと言えます。なぜなら、内科医や外科医の意見では、労働者側から不当な判断であると言われてしまう恐れがあり、実際にトラブルになる事例も散見されるからです。
（復職の際の基準などについては、こちらの特集記事も併せてご覧下さい。)
③ストレスチェック制度を有効活用し，職場環境改善につなげる
ストレスチェック制度が開始されましたが，単にストレスチェックを行い，その結果を本人に返すだけではほとんど意味はありません。容易に想像できるかと思いますが，ストレスの高い人にその結果を返却するだけでその人のストレスが減りメンタル不調を予防できる訳はないのです。それだけでは，法律で決まっているから仕方なくストレスチェックを実施して，費用は捨ててしまっているようなものです。
ストレスチェック制度を意味のあるものにするために一番重要になるのは，『集団結果分析→職場環境改善』のプロセスです。弊社では，職場改善に関して経験豊富な精神科産業医が企業様とともに職場改善に取り組むのはもちろんのこと、企業様のご要望がある場合には「弊社提携先の人事・職場改善コンサルタント+弊社精神科産業医+企業の担当者様」でチームを組み，確実に職場改善にまでつなげることができます。
